ダブルインカム トリプルキッズ blog

夫婦共働きの子育てを実践しながら、パパ育児の苦労と楽しさをご紹介します。

029.子供1人のトータルコストについて考える

ネット上でもいろいろなレポートが出ていますが、不動産屋の視点もいれて、子供一人にかかるトータルコストはこんなもん。という試算をしてみたいと思います。

 

まず始めに、病院から始まり、新生児育児、乳児育児、幼児育児と進むわけですが、ザックリと下記の区分けをしてみたいと思います。

 

①住居費(これが不動産屋の目線)

 

②食費、外食費

 

③予防接種、医療、衣服、玩具、習い事、部活、体験型学習、帰省経費等

 

④保育料、教育費

 

 

大学生卒業までをざっくり見積もってみます。

 

①住居費

約900万円/1人(東京)

約700万円/1人(東京以外)

※私個人の試算

 

ちょっと大胆な見積もりですが、不動産屋ならではの視点です。

 

人は、だいたい1歳あたり1㎡の広さが必要だといわれています。

 

大人になると、1人25㎡~30㎡くらいで止まるといわれていますが、歳を召すといろいろと持ち物が増えますので、どのくらい物を持たない生活スタイルとするかによって、最終的な必要面積は大きく変わります。

 

②食費

仮)1000万円

※私個人の試算(過去の家計統計より)

 

これは、まだ7歳までのデータしかないので何とも言えず・・・。

今の増え方と、自分の中学時代、高校時代の食欲を想定すると・・・。

もし共働き家庭で、ある程度時間を買っているという意識がある家庭の想定でいけば、

こんなものではないでしょうか。

 

③予防接種、医療、衣服、玩具、習い事、部活、体験型学習、帰省経費等

仮)1200万円

※私個人の試算(過去の家計統計より)

 

これも家庭によってさまざまな方針があると思います。大きく幅が出るところだと思います。

我が家の過去の支出統計を見ていますと、幼児期は40万円/年くらい、小学校に入り、体験学習が増えた結果として60万円/年くらいになっています。

ただし、長女は長男のおさがり等もあるので、6~7割くらいの支出で抑えられています。

今のところはですが・・・。

 

④保育料、教育費

保育料 約120万円(認可保育園)

 :政策により0~2歳児しか保育料がかからなくなりました。以前は約200万円くらいでした。

※私個人の試算(過去の家計統計より)

 

教育費 約800万円(すべて公立)~約1500万円(中学から大学まで私立)

※ノムコムHPより

 

小計 約900万円~1600万円

 

 

東京で子育てを行う場合、

① + ② + ③ + ④ = 4000万円(すべて公立)~4700万円(中学から大学まで私立)

 

 

 

あれ・・・。

 

自分としても想定外なのですが、本当にザックリと計算してみると、友人に教えてもらった子供1人につき4000万円かかる・・・という言葉が見事に算出されてしまった・・・。

 

絶対にもっと少ないと思っていたのに・・・。

 

3人が子供がいると、それだけで1億2000万円かかるの?

 

まさかね・・・計算が間違っていると思いたい。

 

 

 

 

不動産屋の視点で言えば、

 

新社会人の家        ⇒ 25㎡(1R)

シングルと決めた社会人の家 ⇒ 35㎡(1LDK)

新婚夫婦の家        ⇒ 40㎡(1LDK)

DINKSの家       ⇒ 55㎡(1LDK)

子供1人の3人家族     ⇒ 60㎡(2LDK~3LDK)

子供2人の4人家族     ⇒ 80㎡(3LDK)

子供3人の5人家族     ⇒100㎡(3LDK~4LDK)

 

適正な規模で言えばこんな感じだと思うので、不動産費用を少し多めに見積もりすぎているかもしれません。

 

ただし、見てわかりますように、DINKSの家庭と子供3人の家庭では、たぶん想定される広さが45㎡前後変わってきますので、計算上は賃貸価格で算出しましたが、東京の近年の不動産分譲価格(100万円/㎡)をあてはめますと、4500万円+金利+税金+諸経費=5000万円以上となりますので、やはり居住費は900万円/1人はしそうな感じです。

 

 

 

ちなみに東京の場合、子育て世帯にとっては賃貸が圧倒的にお得です。

 

私が住んでいるエリアのファミリータイプの賃貸相場は4万円/年㎡程度だと思います。

 

分譲価格は120万円/年㎡程度ですので、単純な損益分岐ラインは約30年ということになります。

 

しかし、分譲マンションには、金利、税金、諸経費、管理費、修繕費、修繕積立金と、様々なコストが積みあがってきます。

 

それらを鑑みると、損益分岐ラインは40年前後になるのではないでしょうか。

 

さらに、家賃補助制度がある企業にお勤めの場合、損益分岐ラインははるか遠く彼方に伸びていきます。

 

その間にも、もし地震が起きると、所有していれば大変なことになりますし、洪水など様々な天災が襲い掛かってくることもあります。賃貸ならば、すぐに住む場所を変えられますが、所有しているとその場を離れることが困難となります。

 

築40年を過ぎると、マンションは建て替え協議の時期に入ってきます。簡単にはいかない合意取り付けに苦労します。

 

 

 

子供が巣立つまで約20年です。

 

老後にそんなに大きな家は必要ありません。

 

子供の多い家庭は、子供の成長に合わせて賃貸物件を借り換えていき、最終的に夫婦二人になった時に、親が相続してくれた地元の家と、都心のサービス付き高齢者住宅とを見比べながら、住む場所を選んでいく感じでよいと思います。

 

以上